世界研究所

彼は奮発誕生日プレゼント

遠距離恋愛で付き合っていた彼。誕生日当日に会うのは難しかったので、よくメールでプレゼントをしました。一番喜んでもらえるのが、彼が好きだった野球選手の記念アイテム。その年のメジャーリーグで活躍していたあの選手のチームが優勝、記念品が色々と発売されていました。彼に秘密記念ボールの盾などを送信すると、、涙声で電話がかかってきてびっくりプレゼントは大成功。高価な贈り物をした翌年に、その彼と別れてしまいましたけどね。
街で久しぶりに会った地味だった友人がやけに洗練された姿をしてもいいびっくりしたことがあります。それを賞賛したが、実際には、好きなアニメのキャラクターのような姿だと言います。いわゆるコスプレってやつだが、最近のアニメは現実的で洗練された姿をハゴイトことも多いので、コスプレをしていてもあまり違和感がないかもしれませんね。
　【ワシントン＝柿内公輔】米運輸省道路交通安全局（ＮＨＴＳＡ）が、トヨタ自動車のスポーツ用多目的車（ＳＵＶ）「ハイランダー」のハイブリッド車、約４万台以上について、エンジンが停止し、再始動しなくなる恐れがあるとして調査を開始したことが、２２日分かった。ＡＰ通信などが報じた。事故やけがにつながったとの苦情はなかったという。

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　中東・北アフリカでの反政府デモ拡大が、国内のガソリン価格の値上げ圧力を強めている。石油元売り会社は原油の市場動向を週に１回卸価格に反映させる。世界的な景気回復期待に伴う価格上昇に、原油の供給量を減少させる中東・北アフリカリスクが加わり、ガソリン価格が上がれば、個人消費や企業コストに跳ね返る恐れがある。

　石油情報センターによると、直近のレギュラーガソリンの店頭価格（１４日現在の全国平均）は１リットル＝１３８円で前週よりも１０銭安く、１８週ぶりの下落だった。エジプトのムバラク大統領が辞任し、原油相場が一服したためだ。

　しかし、今週はイランやリビア情勢の緊迫で、再び上昇する可能性が高まってきた。

　アジアの需要増を背景に上昇してきたドバイ原油は、中東情勢の緊迫化を受けて、１バレル＝１００ドルを超える水準に達した。一方、米国内での在庫水準の高さから、ドバイ原油などと比べて上昇が緩やかだったＷＴＩも１００ドルに急接近している。

　日本国内のガソリン価格は、原油価格の国際的な指標であるニューヨーク市場のＷＴＩ先物価格がベースになっている。さらに、アジア市場で主に取引される中東産ドバイ原油のスポット価格などを参考に、「総合的にガソリン卸価格に反映」（大手元売り）させている。

　リーマン・ショック直前の２００８年７月に、ＷＴＩは市場最高値の一時１４７ドルを付け、国内のガソリン価格は同８月初旬に１８５円まで上がった。

　ただ、市場関係者は「今回のような中東各国への反政府デモ拡大は経験がない」（石油情報センター）とし、ガソリン価格の判断は難しい側面もある。（粂博之）

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【春闘　どう動く　定昇、雇用】

　電機大手の労働組合は２２日までに、賃金改善にあたるベースアップ（ベア）の要求を２年連続で見送り、賃金体系（定期昇給）維持を求める要求書を経営側に提出した。年間一時金（ボーナス）は大半が業績に応じて決まる業績連動方式を採用するが、個別交渉式の企業では日立製作所が５．５カ月（前年要求５カ月）を要求するなど、業績回復を背景に上積みを狙う動きが目立つ。３月１６日に一斉回答日を迎える今春闘の焦点や見通しについて、労使のトップに聞いた。（渡部一実）

　□電機連合中央執行委員長・有野正治氏

　■大手と中小の格差を解消

　−−今春闘の要求について

　「定昇維持は最低限の要求だ。デフレ下でも賃金カーブを維持することが、生活不安の解消につながるからだ。一時金は５カ月分の確保を電機連合の基本方針とするが、電機は昨年実績で自動車総連、基幹労連（船舶重工）を下回っており、無理な要求ではない」

　−−産別統一交渉から離脱する組合もあるなど、足並みがそろわない

　「各社の業績がばらつく中、『一律でこの数字が達成できれば勝ち』という春闘はもう成り立たない。これまでは一律賃上げを意識しすぎ、業績格差や賃金格差に配慮していなかった面もある」

　「今回の重要テーマは大手、中小間の賃金格差の解消だ。ベアは統一要求ではないが、絶対的に賃金の少ない中小の組合などには積極的なベア交渉を促す」

　−−非正規労働者の待遇改善を要求している

　「非正規という雇用形態では仕事に使命感を持ちづらく、技術の伝承も難しい。非正規労働者を管理する正社員も疲弊し、結果的に企業の活力がそがれる。非正規の受け入れや扱いについて、労使間でガイドラインを明確化することが大切だ」

　−−雇用不安が広がっている

　「企業の海外進出は必要だが、国内雇用を守ったうえでの進出が大前提だ。研究・開発は国内で行い、海外では製造・販売、その利益は国内に投資する、というサイクルを確立すべきだ」

　□日立製作所執行役常務・大野健二氏

　■賃金体系のあり方議論を

　−−組合側は定昇維持を求めた

　「欧米では本人の能力や仕事内容をベースに給与を決める企業が多い。定昇は給与面で先輩社員と同じ軌跡を追う制度だが、グローバル化が進む中、このままでやっていけるのか。賃金体系のあり方を労使で議論する必要がある」

　−−一時金要求も上積みされた

　「業績が回復傾向にあるのは労使の一致した見方だ。ただ、金融危機の影響で財務基盤も弱くなり、一部の事業部門では回復が遅れている。５・５カ月という要求水準が高いか低いかは分からないが、今後の受注動向を慎重に見極めて考慮したい」

　−−連合は、一時金や手当を含む給与総額の１％引き上げを求めている

　「当社の場合（現在の）定昇を維持すればすでに２％分の昇給効果がある。ただ、電機メーカーのように歴史の古い製造業では、社内に（高給の）年配者が多く、若年層が少ない。その分、人件費も膨らむ。単純にはいかない」

　−−海外進出に伴い、国内の雇用維持に不安の声も聞かれる

　「国内の採用者を急に減らし、海外を急に増やすことはない。ビジネスの継続性、ノウハウの伝承といった面から難しいからだ。ただ、生き残るためには、新興国など海外で利益を生むことが必須で、海外勤務者の割合は今後増えるだろう。将来的な人員比率は国内５０％、海外５０％を目指す」

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